まあ、見事なもち

今朝、餅つきをしました。

餅つきといっても杵と臼を使ってではありません。自動餅つき機を使ってです。かっては、わが家でももち米を栽培し、家族総出で餅をついていたものですが、もうそんなことは出来なくなってしまいました。もち米は、妹の嫁ぎ先からもらったものですし、娘は日曜日だというのに仕事に出かけ、バーさんと2人で餅つきです。
湯気でカメラのレンズが曇りうまく写りませんでした。

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2013年度 たくあん漬け終了

21日に収穫し干してあったダイコンを漬け込みました。バーさんの仕事ですが、重い物の持ち運びは無理なので、少々手伝いました。材料は、干したダイコン約40kg、塩3kg、ぬか約5kg、甘味料・着色料・唐辛子は農協販売の「たくあん漬けの素」使用。漬け込み後、重石をのせておくと水分が出てくるので除去しながら来年の今頃まで置いておきます。食べようと思ったらもっと早く食べられますが、古くなると美味しくなるので何時もそうしています。今回はプラスチックの樽を使いました。

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私の住んでいる地域では、獣害から農作物を守るため町から材料費の補助を受け住民総出で捕獲檻を製作し、地域4カ所に設置しています。捕獲したイノシシやシカは、住民有志で解体し、地域住民に分配されます。
23日、一頭のイノシシが捕獲され、解体後に分配されました。今猟期初めての捕獲です。

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徳島新聞12月24日付「読者の手紙」欄で元創価学会員が「公明党の秘密法加担許せぬと」批判

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元学会員の66歳の男性は、平和主義・人権主義を掲げ、参院選でも憲法の平和主義堅持を訴えていた公明党が、民主主義の将来に危惧を残す法成立に加担したことは見逃せないと批判しています。また、自分が入会していたころは、公明党の集票活動に力を入れたこと。会の幹部は、信者に対し他の新聞、週刊誌は、うその記事が多いからと読むのを禁じていた。さらに、選挙が近くなれば、この団体は集票マシンになるなどと書いています。
このことは多くの人が既に知っていることですが、このコーナーで、このような投稿は初めてではなかったでしょうか。今回成立した「秘密保護法」の内容が如何に酷いかということの反映だと思います。

ダイコンの収穫完了

凍っては大変と漬物用ダイコンの収穫を終えました。水洗いし、成長点の葉っぱを取り去り、乾燥を早めるために塩をすり込んでから日の良く当たるところに干します。年末には、漬け込むことになります。今年のダイコンは、日照りが続いたためか少々小ぶりになってしまいました。
写真はダイコンを洗う母。腰が曲がっているので、こんな時は意外と楽そうです。6本ずつ束にして、良く日の当たるところに干してきました。

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さむ~

牟岐町でも海岸ぶちと山間部では随分温度が違うようです。山間部で凍ったという話はもう何度も聞いていますが、わが家の庭に置いてある防火用水(メダカ飼育)の水が凍っているのを今朝初めて見つけました。久しぶりに見る薄氷です。

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たのしみ

わが家の庭隅にビワの木が1本植わっていますが、花がいっぱい咲いて来年は大豊作になりそうです。でも、あまり生らせると実が小さくなってしまうし樹が弱ります。そこで余分の花を除去します。こうしておくと来年の6月の初めには大きくて美味しいビワをいただけます。小さな楽しみを次々つくっておくこと、これが私のストレス解消法です。

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12月議会が終りました

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12月議会が18日開会し、本日20日に閉会しました。

24年度の決算認定7件、消費税引き上げに伴う条例改正16件、25年度一般会計補正予算など25議案が提案され審議されました。

一般質問には4人が立ち、介護保険、学校教育、健康管理センターの公募などが取り上げられました。私は、7点について質問しました。質問原稿を紹介します。

7点について質問いたします。最初に全国学力テスト、体力テストについてお伺いいたします。昨日の徳島新聞で、石井町長が学力テスト学校別結果や県内順位を町議会で報告し、そのことを文部科学大臣が批判したことが報道されておりました。本来、小中学校で行うテストは、教師が授業で教えたことを子どもたちがどれだけ理解できているのかを知り、そして、その結果をもとに子供たちの理解をより深めるために授業を豊かなものにしていく。また、子どもたちは、自らの実力を知りそれを励みにし、あるいは反省して基本的な学力を身につけて行く。これが学校でテストを行う意味ではないでしょうか。しかし、いま行われている全国学力テストは、学力といえば学力かもしれませんが、小学6年生は国語と算数。中学3年生は国語と数学ということで、限られた教科でありますし、しかも一部の範囲に関する学力調査であります。そして結果が出るのは数か月後であります。これで教育的な意味があるのか、毎年多額の費用をかけてやる必要があるのかと、教育専門家から批判の声が上がるのは当然であります。そもそも、この全国学力テストは、1960年代初めから実施されましたが、60年代半ばに地域間の競争の激化や不正で中止になっていたものですが、学力低下を理由に2007年復活したものです。しかし、その際も実施要領において「過度の競争や学校の序列化を招く懸念があることから都道府県は市町村名や学校名を明らかにした公表は行わない」ということになっておりました。しかし、石井町も含め大阪市など一部の首長がこのルールを破りはじめました。9月議会で一山議員が取り上げた静岡県知事は、今年度の小学校6年生の国語Aの結果が全国最下位だったため懲罰的な意味を込め、当初は全国平均を下回った学校の校長名を公表するとしていましたが、批判が高まる中、同じことですが、全国平均を上回った86校の校長名を公表しました。校長名を公表するということは学校名が分かるということであります。そして、「最低ということは授業が最低だ」などという発言までしています。新聞報道によれば、校長名が公表されなかった学校は、成績の悪い学校だとの認識が広がり、「どの子が成績を下げたのか」と保護者が学校に詰め寄る事態まで起こっているとのことであります。順位をつければ1位があれば最下位が出来るのは当然でありますし、限られた範囲の学力であるにもかかわらず平均点を上げることが「学力向上」だと短略的に受け止められ、それが教育のすべてであるかのような言動は大変残念であります。「学力向上」というなら、地域社会の経済的背景と学力の間には密接な関係があると言われており、その是正こそ政治家が果たさなければならない最も大事な仕事ではないでしょうか。

さて、このような中で、2014年度から、学校の同意がなくても市町村の教育委員会が容認すれば、県教育委員会は学校別の成績を公表できるようになりました。ルールがあっても守らない自治体がある中で、このような文部科学省の方針転換は100害あって一利なしで到底納得できるものではありません。切磋琢磨しお互いを高め合うような競争は必要ですが、以前のように、学校間競争が激化するようなことになれば、被害を受けるのは子どもたちです。約8割の市町村の教育委員会が反対しているのもうなずける話であります。

そこで、お伺いいたします。最初に、今回の学力テストの結果を踏まえた本町学校教育における今後の課題についてであります。報道によると、12年度のテスト結果を指導法の改善に積極的に役立てている小学校は10,4%、中学校では3,5%に過ぎないとのことですが、9月議会で一山議員の質問に対し、教育長は、「結果発表から時間が少なく、十分な分析が出来ていないが・・・」ということでしたが、あれからだいぶ時間がたちました。テストの結果を踏まえ今後の課題をお伺いいたします。

次に、学力テストとは性格が違いますが、体力テストの結果と今後の課題についてであります。報道によりますと本県の子どもは、運動能力の点では一定に改善はみられるものの、生活習慣に問題があるということが明らかになっているようであります。本町小学校の入学式での教育委員会の祝辞で「朝ごはんは、しっかり食べてきましょう」などの発言を聞きますと想像はできますが、本町の子どもの体力面の現状と今後の課題についてお伺いいたします。

次に先ほども申しあげましたが、文部科学省の方針転換があり、来年度から市町村教育委員会が容認すれば県教育委員会は学校別成績を公表しても良いことになりました。新聞報道によりますと、県内24市町村教育委員会のうち徳島、美馬、吉野川市など、9市町村教育委員会は非公表を決めているようですが、残りの教育委員会は方針を明らかにしていません。この際、牟岐町教育委員会は、どのような方針なのかお伺いいたします。

次にいじめについてであります。文部科学省が発表した2012年度、公立学校児童生徒の問題行動調査によりますと、徳島県内の小中高校で発覚したいじめは732件で前年度に比べて倍増したということであります。件数が増えた原因として、県教育委員会によりますと「以前は、遊びやいたずらの範囲で捉えられた行為でもいじめと認識されるようになった」ということのようでありますが、それにしても相変わらず学校におけるいじめは続いているということであります。この問題については何度か議会でも取り上げられ、教育長は、「いじめを未然に防ぐためにアンケートの内容を検討したい」「いじめは学校生活の中で最も大きな人権侵害である。いじめゼロの学校を目指して、取り組みの一層の充実を図りたい」などと答弁してきました。また、各学校でも様々な取り組みがされてきていると伺っております。しかし、いじめは、大人の前ではやらないのが普通であり、なかなか発見が難しいというのが現実だろうと思いますが、本町学校でのいじめの現状と今後の課題についてお伺いし次の質問に移ります。

次に本町学校給食におけるアレルギー対策についてであります。昨年12月、東京都調布市の市立小学校で食物アレルギーのある5年生の女子が給食を食べた後死亡した事故がありました。事故後文部科学省は、小中学生4200人を対象に学校給食でのアレルギー対策についての調査をやっておりますが、調理員不足、施設整備の遅れから誤食対策が進んでいないことが明らかになっております。また、別の調査では、食物アレルギーを持つ子どもは、2004年6月時点では高校生を含めると32万9423人、全体の2,6%であったが、今年の8月時点では45万3962人で全体の4,5%と約10年間で倍近くに増えていることが明らかになりました。

本年3月議会で、一山議員がこの問題を取り上げていますが、答弁として「小学校に4人、中学校に4人食物アレルギーの子供がいる」「エピペン」は常備していないが、専門家による研修は受けている。実態を把握し、緊急時の訓練の実施を学校に働きかけたいとのことでありました。先ほど申し上げましたように、食物アレルギーをもつ子どもは増える傾向にありまして、また、場合によっては死亡することもあるわけでありますので、真剣な対応が求められているわけであります。そこでお伺いいたしますが、現時点での食物アレルギーをもと子どもに対してはどのような対応をしているのか、また、給食の民間委託も始まりますが、今後どのような取り組みを考えているのかお伺いし次の質問に移ります。

次に土曜授業についてであります。2002年(平成14年)度から学校5日制が始まりましたが、新学習指導要領による授業時間増に対応するためだと思いますが、土曜授業をする自治体が増加しております。新学習指導要領では、学力向上ということで小学校では6年間で授業時間を278時間増、中学校が3年間で105時間増やすということであります。そのためには土曜日にも授業をしなければ時間を確保できないというのが、その理由になっています。

石井町教育委員会は、土曜授業について保護者、児童・生徒、教職員対象にアンケート調査をしたそうですが、土曜授業に賛成、どちらかといえば賛成が児童・生徒で17,4%、教職員で4,6%。一方、保護者は66,3%でありました。教育委員会は保護者の賛成の意見が多かったからということで土曜授業を導入することに決めたそうであります。しかし、気になるのが他の地域でのアンケートでも同じような傾向の結果になっていることであります。肝心の教師、子どもの賛成が極端に少ないということであります。ここにはどの地域にも共通した、安易に土曜授業に進めない大きな問題が潜んでいるのではないか。保護者の賛成が多いという理由で安易に進めて良いのかということを考えざるを得ません。そこで、この件について教育委員会はどのように考えているのかお伺いいたします。

次に、教育委員会制度についてであります。「この法律は、教育が不当な支配に服することなく、国民全体に対し直接に責任を負って行われるべきであるという自覚のもとに、公正な民意により、地方の実情に即した教育行政を行うために、教育委員会を設け、教育本来の目的を達成することを目的とする。」これは、教育委員会法第1条に書かれていることであります。また、教育基本法第16条には、「教育は不当な支配に服することなく、この法律及び他の法律の定めるところにより行われるべきものであり、教育行政は、国と地方公共団体との適切な役割分担及び相互の協力の下、公正かつ適正に行わなければならない」と書かれております。ここに書かれている理念を今大きく変えようとする動きが強まっています。文部科学省の中央教育審議会は、現在の制度を廃止して、最終的な権限を自治体の長に移すことを柱とした案を大臣に答申いたしました。ただ、政治的な中立性を懸念する声が強く、現在の制度をベースにした別の案も併記した異例の答申でありました。政府はこの答申をもとに来年の通常国会に法案を提出する方針であります。

今紹介させていただいた教育委員会法、教育基本法は、戦前の軍国主義教育により多くの青年を戦場に送ってしまった痛苦の反省から出来るべくしてできた法律だと思いますが、今回の教育委員会制度の改定案は、これらの法律の理念を大きく変えてしまうものであります。もし、改定案が法律になるようなことになれば、先に紹介した石井町や静岡で行われていることが公然と行われることになります。これは歴史を逆行させるもので、断じて許してはいけないと思いますが、教育長の見解をお伺いいたします。

次の質問に移ります。町の活性化についてであります。かっては1万人を超す人口があった牟岐町ですが現在その半分になっております。高齢化が進み高齢者比率は42%、出羽島においては84%にもなっています。若者は学校を卒業すればほとんどが町外、県外に出ます。この牟岐町を何とか活性化させたい、元気な町にしたいというのは町民みんなの願いです。歴代町長、職員、議員、多くの町民のみなさんが、その努力をしてきました。しかし、なかなかその夢は実現できていません。福井町長は、就任以来「町活性化」を公約に掲げその努力をしてきました。しかし、本人も認めているように目立った成果を上げることがまだ出来ていません。ただ、町興しのための住民グループの活動が活発になってきたことは事実でありますし、再生会議でのまとめも評価できるものだと思います。芽生えた芽を大事にし、あとはこの流れを大きくしていくことが大切だと思いますが、どのような「町活性化」のプランを描いているのかお伺いいたします。

次に、職員の安全教育についてであります。今年、偶然かもしれませんが7月17日、10月7日と相次いで町職員2名が事故で負傷しました。幸いケガだけで済みましたが間違えば命を落としていたかもしれない事故でありました。そして、ケガといっても後遺症が残るのではないかと思われる事故でありました。職場には安全衛生委員会があり、研修会等の活動をしているかと思いますが、活動に工夫と活発化が求められているのではないでしょうか。今回の事故を受けてどういう対策をするのか伺い質問を終わります。

意見書を提案し、全会一致で採択されました。

介護保険の給付対象から要支援者を外さないよう求める意見書(案)

高齢化の進行のもと「介護の社会化」を目的に創設された介護保険制度ですが、自助、共助の名のもと制度のさらなる後退が懸念される事態が始まっています。要支援者の6割が利用する訪問介護と通所介護を保険から外し市町村事業に移す、一定所得以上の高齢者の利用料の引き上げ、特別養護老人ホーム入所者を原則要介護3以上にするなど、政府は、2015年度実施を目指し、その準備を進めています。

そもそも公的介護保険は、高齢者の老後の人権と尊厳を保証し、家族の負担を軽くするために導入されたはずです。2006年、制度改正により要介護1に認定されていた人の6割が要支援2に移行され、受けられるサービスが少なくなりました。その理由として「介護予防に重点を置く」というものでした。しかし、今回の改定は、「重点」を置くべきその要支援者を介護保険の給付からはずすというものですから到底納得できるものではありません。

市町村によって財政状況は異なります。また、田舎の自治体においては、民間企業やNPO、ボランティアに多くを期待することはできません。したがって、政府が予定している介護保険の改定案では、今までのように高齢者が介護サービスを受けられる保証は何もありませんので重度者を増やす可能性がありますし、地域間格差を生じることが当然予想されます。

よって本議会は、政府に対し下記の事項について強く要望します。

1、介護保険の給付対象者から要支援者を外さないこと。また、目的に相応しく財政面を含め制度の充実を図ること。

以上、地方自治法第99条の規定により意見書を提出する。

平成25年12月  日

徳島県海部郡牟岐町議会

提出先 内閣総理大臣 財務大臣 総務大臣 厚生労働大臣 衆議院議長

参議院議長

なぜアナグマが

牟岐町橘という所を車で走っていたところ、枯葉の積もった所でエサを漁るタヌキと良く似た動物を観掛けました。昼間からタヌキ?と思って車を降りたところ、その動物はスタコラ逃走し、コンクリート菅の中に入ってしまいました。写るかどうか分からなかったけど、カメラを穴に向けてシャッターを押してみました。ハッキリ写っていませんが、タヌキではなくアナグマのようです。タヌキより顔が細長いのが特徴です。なぜか今年は、アナグマ情報を良く耳にします。

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