高知県東洋町の妹の所に寄ったところ、3年ほど前にわが家から持ち帰ったドラゴンフルーツの苗が大きくなり、今年初めて実をつけていました。まだ、花が終ったばかりなので今後どうなるかわかりませんが楽しみが増えました。

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大爆発

一昨日の夕方、美波町議の中川さん宅で会議があり出席しました。その席で出されたのが写真の得体のしれない物体。実は、シカとイノシシの肉。中川さんは、議員になる前は中学校の理科の先生で、実験するのが得意。被害対策として獲られるシカやイノシシの肉を美味しく食べられる研究(?)をしていて、独自のたれに肉を漬け込み、冷蔵庫で熟成させ、それを燻製にするのだとか。誰も持って帰らず、私が全部持ち帰って、酒の肴にして食べました。私としては美味しくいただいたのですが、その後、オナラが出て出て困りました。それも、今まで経験したことのない音が大きくて長く続くやつが。お腹の中で発酵したのかな(#^.^#) 写真のは残った分です。

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忘れてはいけないこと

あれから37年にもなるのですね。当時、私にも幼い子どもがいましたし、しんぶん「赤旗」が連日報道していましたので、いまでもはっきり記憶に残っています。
一昨年の暮れから、わが町の上空を米軍戦闘機の低空飛行が繰り返されるようになり、一般質問でこの件を紹介させていただきましたが、途中で色々のことが思い出され辛くて言葉が出なくなり、帰ってから母に「お前が泣いてどうする」と、怒られたことがありました。
この日のことは絶対忘れてはならないし、二度と繰り返してはなりません。

初めて見ました

写真は、昨日、高知県甲浦「海の駅」で2袋200円で買った四角豆です。どうやって食べたら良いのか分からず、とりあえず塩ゆでしてマヨポン(マヨネーズとポン酢を混ぜたもの)をつけて食べましたが、なかなかの味でした。初めて食べましたが、癖がなく何の料理にでも使えそうです。

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やっとコルセットが外せました

26日、議会と重なり1週間遅れの整形外科の受診になりましたが、経過は順調なようでコルセットを外すことが出来ました(^^♪ 風呂に入る以外はするように指示されていたので大変でした。でも、しばらくは無理しないで徐々に筋肉を鍛えて行きます。
診察が終わってから癌で入院しているNさんを見舞ってきました。「体重が増えた」と笑っていましたが、歩行するのは相変わらず辛そうでした。そして逆に「大事にせ~よ」と、私のことを心配してくれました😭
写真は、読者宅前に咲いていたケイトウ。

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せつ子も元気そうだ

せつ子からブドウが送られてきました。実家(群馬)の乳牛の管理は息子夫婦に任せ、現在は長野県に住んでいます。せつ子は、学生時代の友人で沖縄返還、学園民主化、学費引上げ反対の運動など共にたたかった仲間です。卒業してから1度も会っていませんが、毎年、トウモロコシや豆、リンゴなどを送ってくれます。学生時代のせつ子は、全体にふっくらしていて、ほっぺの赤い元気な女の子でした。せつ子がアコーディオンを弾きみんなで良く歌ったものです。そんなせつ子も63歳。今更、せつ子さんとも言えなくて、いまだにせつ子と呼び捨てにしています(*^_^*)

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勘違いしたのかな

みなさん おはようございます。 21日午前5時半現在、曇りで気温は15℃。「赤旗」日刊紙の配達を終えて帰ってきたところです。昨日の大掃除で部屋がある程度片付いたので私の気分も若干(^^♪状態。
写真は、咲き始めたスモモの花。6月に収穫を終えて翌年の春に咲き始めるというのが普通なのに?? それも一つや二つではなくたくさんの花が。 異常気象が原因でしょうね。

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しんど~

朝から大掃除をしていたけど、もう嫌になりました。捨てて良い資料とそうでない資料を分けるのに時間がかかるのです。今日のところはこれぐらいにして、今度気が向いたときにやります。何せ、議員になってから15年半の間、必要になるかと思い残した資料(ほとんど使いません)がしこたまあるのです。このままじゃ、大地震でもあれば、下敷きになり逃げられません。

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9月議会が閉会しました

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9月17日開会の9月議会が閉会しました。今議会は、報告2件、決算認定7件、条例制定3件、補正予算3件、教育委員任命1件、議員提案の意見書2件で、決算認定は行政常任委員会に付託したので、19日の午前中に議事を終えました。一般質問には4名がたち認知症のケア、地域包括ケア、河内活性化センターの取り組みなどについて質問されました。私の質問については質問原稿でご紹介します。

3点について質問させていただきます。最初に罹災者に対する支援策と今後の課題についてであります。早いもので、東日本大震災から3年半が過ぎ去りました。あの震災で、本年9月10日現在、政府の発表によりますと90%の方が水死と言うことですが15,889人の方が亡くなり6,152人の方が負傷しました。そして、2,601人の方がいまだに行方不明であります。また、本年3月31日現在、震災時には幸い命は助かったものの震災時の負傷等が原因でその後3,089人が亡くなっています。住宅の被害は本年9月1日現在の発表によりますと、全壊127,361棟、半壊273,268棟、一部破損762,277棟、床上浸水3,352棟、床下浸水10,217棟ということでした。
突然の地震津波による家屋の崩壊や流失。絶対大丈夫と頼りにしていた巨大堤防の崩壊。安全だと推進されてきた原発の大事故。そして、家族や友人との突然の別れ。自然の巨大な力の前に人間の無力さを感じさせられますし、今更ながら想像を絶する大災害であったと改めて認識させられます。
そして近年、近く予想されている巨大地震津波とともに局地的な豪雨や洪水による災害が心配されております。地球的規模で進行している温暖化が大きな原因として考えられていますが、最近では、昨年10月の伊豆大島での豪雨による土石流災害。本年8月20日未明、広島市での豪雨による土石流災害。そして、本県での11号台風の豪雨による浸水災害。本町は幸い比較的被害は少ない方でしたが、那賀町や阿南市、海陽町などでは浸水を中心に大きな被害が出ました。
3,11東日本大震災以降、行政や国民の防災についての関心が一気に高まり、本議会においても様々な課題が取り上げられてきましたし、本町行政においても陸閘の整備、避難道の整備、保育所・小学校の移転などの施策を進めてまいりましたが、まだまだ取り組まなければならない課題が山積しています。そこで、災害が起きてしまった後の対策、罹災者の生活再建についての支援策に絞って質問させていただきます。
最初に、本町には罹災者への生活再建支援策としてどのようなものがあるのかお伺いいたします。
条例集をめくってみますと、「牟岐町防災会議設置条例」「牟岐町災害対策本部設置条例」など、9件の災害関連条例がありました。その中で罹災者支援として直接関係あると思われるのが「牟岐町災害被害者に対する町税の減免に関する規則」と「牟岐町災害弔慰金の支給等に関する条例」であります。「牟岐町災害被害者に対する町税の減免に関する規則」では、町民のみなさんが、町内で発生した震災、風水害、火災などの災害にあった場合、被害の程度により個人町民税、固定資産税、国保税などを減免するというものであり、「牟岐町災害弔慰金の支給等に関する条例」は、災害弔慰金の支給等に関する法律に基づき、災害を受け死亡した場合の弔慰金の支給、障害者になった場合の障害見舞金の支給、生活の立て直しに資するための援助資金の貸し付けなどが定められています。
また、平成21年9月に作成された牟岐町防災計画によりますと、第4節に罹災者の生活再建等の支援と言う項目があり、自然災害のよる被害を受けた場合の支援金の支給対象世帯、支給額等の記載があります。ただこれは、被災者生活支援法の対象になった場合だと思います。そこでお伺いいたしますが、本町の場合、どの程度の被害があった場合この制度が適用されるのか、最初にお伺いいたします。
次に、被害の規模が小さくてこの制度の対象とならない場合はどうなるのかと言うことです。被害を受けた個々の家庭にとっては、地域の被害の規模の大小に関係なく、被害を受けたのは同じであるのに、制度の対象にならなければ本町が条例で定めている範囲での支援しか受けられないということになってしまいます。これは、先にも述べたように災害が局部的になっているという今日の現状から、実態に合うものに変えていく必要があり、改善を県なり国に求めていく必要があるのではないかと思いますがどのような見解をお持ちなのかお伺いいたします。また、今後の課題と考えていることがあればお答えください。
次の質問に移ります。以上、見てきたように本町独自の罹災者への生活再建支援策と言うものは少なくて、ほとんど県や国に頼るというところが大きいわけであります。財政的なこともあり仕方がない部分もありますが、せめて、町内の被災者、罹災者を慰謝し励ます意味で見舞金制度の創設は考えられないでしょうか。先日、町内で火事があり、母屋、納屋が全焼しました。自分のこととして考えてみると本当に大変だと思います。1からのスタートですので下着から始まり服、靴、布団からそろえていかなければなりません。当事者の精神的経済的負担は相当なものだと想像できます。両隣の美波町、海陽町では町の制度として被害の程度にあわせて1~5万円の見舞金をお渡ししているようです。そう頻繁にあることではないので、大きな財政負担にはならないと思いますのでぜひ検討していただきたいと思いますがいかがでしょうか。

次の質問に移らせていただきます。新教育委員会制度についてであります。この件については昨年の12議会でも取り上げさせていただきましたが、今回法律の改定が行われ来年4月1日より施行されることになりました。何が変わったのか主なものを挙げますと、現在は、教育委員長と教育長がいますが、教育委員長と教育長を統合し、新「教育長」とすること。新教育長の選任については、現在は教育委員の互選で選ばれていますが、首長が議会の同意を得て直接任命したり罷免したりすることが出来ます。また、首長は、教育委員らで構成する総合教育会議を主宰し、教育行政の指針となる教育大綱の策定に参加することになります。
要するに、首長が教育に介入することが容易になったということであります。徳島新聞が県内の教育長の見解を聞いていますが、今回の改定について、肯定、否定の意見を別にして多くの教育長が「政治的中立性を確保する点で懸念がある」と答えているようです。現制度の元でもルールを無視し全国学力テストの順位を勝手に公表する首長がいたり、自分の意に沿うように予算の削減をチラつかせるような首長が実際に存在しますので、その懸念は当然だと思います。首長が交代するたびに教育方針が変わるようにことになれば、困るのが現場の先生方であるし、一番の被害を受けるのは子どもたちであります。しかし、その危険性をはらむ改定が実際に行われてしまったわけですので教育委員の方々には子どもたちのために今以上頑張っていただかなければなりませんし、我々住民も決して無関心であってはならないということであります。そこで、今回の改定について町長、教育長はどのような見解をお持ちなのかお伺いし次の質問に移ります。

町の活性化についてであります。町長は就任以来、防災対策の強化と町の活性化、第一次産業の振興に力を注いでまいりました。それは、誰もが賛同し歓迎することであります。しかし、防災対策の強化については一定の前進は見られるものの、町の活性化、第一次産業の振興については、町長自身が認めているように大きな成果を上げるには至っておりません。もちろん、行政だけがいくら頑張っても出来る課題ではないので、住民の積極的な参加というのも今後の課題だと考えます。
町長、ご存知のように今年の稲作は大変な状況でした。天候不順による品質の低下と昨年に続いての米価の下落です。農水省は1俵60kg換算で平均16,000円の生産費がかかるとしていますが、盆までに出荷したハナエチゼンですが昨年は12,200円、今年は9,200円です。コシヒカリで昨年は13,600円、今年は9,800円です。農協は、1俵(30kg)当たり400円の支援金を上乗せしていますが、生産費を補うものにはなっていませんし、農協も支援金の上乗せを続けることは困難であります。これでは、農家が生産意欲を失うのは当然のことですし、後継ぎも育ちません。漁業についても、漁獲高が相変わらず下降状態が続いていますので大変厳しい状況がうかがえます。
田舎の自治体においては第一次産業の振興が町活性化のカギであることは間違いないことであり、今後の取り組みの強化が求められていますが、今日までの取り組みの成果と、今後どのような取り組みをされようとしているのかお伺いし質問を終わります。

⑴「特定秘密の保護に関する法律」の撤廃を求める意見書(案)と⑵消費税10%への引き上げ中止を求める意見書(案)を提案しましたが、⑴については2対5の反対多数で否決されました。⑵については4対3の賛成多数で採択されました。

「特定秘密の保護に関する法律」の撤廃を求める意見書(案)
賛成議員 藤元、樫谷 反対議員堤、横尾、丸山、一山、森

昨年12月6日、特定秘密の保護に関する法律(以下、特定秘密保護法)が成立しました。しかし、衆院特別委員会での採決の前日、福島で開かれた地方公聴会では、与党推薦の2人を含め7人の公述人全員が反対あるいは慎重審議を求めたことにも示されているように憲法が保障する主権在民、平和主義、基本的人権を侵害する恐れがある問題の多い法律です。
特定秘密保護法は、政府が安全保障上必要であると判断すれば、⑴防衛⑵外交⑶外国の利益を図る目的の安全脅威活動の防止⑷テロ活動防止の4分野に関し「特定秘密」を指定し、これを漏らした者等には重罰を科すとしています。しかし、「特定秘密」の範囲は広範かつ不明確であり、行政機関の長の恣意的判断によって「特定秘密」が指定され、主権者である国民に本来公開されるべき情報が統制・隠蔽される恐れがあります。また、「特定秘密」の指定について、その是非を有効に判断する仕組みも存在しません。さらに一旦「特定秘密」に指定されれば、5年間の有効期間を更新することにより、指定が恒久化されてしまう可能性も懸念されます。
例えば、一昨年暮れより米軍戦闘機の低空飛行訓練が本町上空で行われるようになり、県は、県民の安全を守る立場から実態調査のため郡内二カ所に騒音測定器を設置しました。また、地元紙もその実態を報道しています。しかし、特定秘密保護法が施行されれば米軍の低空飛行訓練も軍事機密として「特定秘密」に指定される可能性が高く、地方公共団体、報道機関としての当たり前の役割を果たせなくなってしまいます。
また、福島原発の汚染水の問題が新聞、テレビ等で度々報道されていますが、テロ対策上必要だと「特定秘密」に指定されてしまえば、メディアは報道できなくなりますし、国民は知る権利を奪われることになります。
一部に、日本はスパイ天国だから法整備が必要との主張もありますが、既に公務員法、自衛隊法、個人情報保護法等によって情報の漏洩を防ぐための法制度が完備されています。不十分と言うならば法改正等で対応すれば済むことです。
よって本議会は、下記の事項について意見書を提出します。

1、「特定秘密の保護に関する法律」を撤廃すること

以上、地方自治法第99条の規定により意見書を提出します。

平成26年9月 日
徳島県海部郡牟岐町議会

提出先 内閣総理大臣 総務大臣 法務大臣 衆議院議長 参議院議長

消費税10%への引き上げ中止を求める意見書(案)

賛成議員 藤元、樫谷、森、横尾   反対議員 堤、丸山、一山

「今の時期、消費税を引き上げれば必ず景気は悪化する」「中小零細企業はただでさえ消費税を転嫁しにくく、これ以上身銭を切るのはとても無理」「給料は下がる一方なのに増税は困る」など、多くの国民の不安の声を無視し、安倍内閣は本年4月1日、5%から8%への消費増税を強行しました。しかし、その後の経過は、多くの国民のみなさんが心配していたように増税が国民の暮らしを直撃し、4月以降、家計消費は19%も落ち込みました。住宅建設や設備投資も落ち込み、4~6月期の国内総生産(GDP)は前期比、年率換算で-7.1%。増税前の駆け込み需要の影響もあるとしても、東日本大震災時(-6.9%)を上回る異常な経済の落ち込み様です。
長引く不況、過疎化、少子高齢化の進行など、多くの問題を抱えながらも全国の自治体や住民は、地域振興券の発行、特産品の開発など、地域の活性化のため懸命の努力をしています。この努力に水を差すのが消費税の増税です。その怒りと不安の声が世論調査結果にもはっきり出ています。内閣改造後でも消費税増税に反対が、「朝日」69%、「読売」72%、「毎日」68%、共同通信68.2%と増税中止を求める声が圧倒的多数を占めています。
そもそも、消費税は低所得者ほど負担の重い逆進性の強い庶民泣かせの税金であり、増税が必要なのであれば、経済力に応じて負担する応能負担を基本に財源を確保すべきです。GDPの約6割を占める家計消費の低迷が景気回復を遅らせている今日、さらに10%への増税を実施すれば、家計消費のますますの落ち込みと景気の悪化、財政の一層の破綻をもたらすことは明瞭です。また、消費税増税法附則第18条には経済状況によっては「施行の停止」が明記されており、引き上げは慎重であるべきです。
よって本議会は、下記の事項について意見書を提出します。

1、 来年10月の消費税10%への引き上げは中止すること。

以上、地方自治法第99条の規定により意見書を提出します。
平成26年9月 日
徳島県海部郡牟岐町議会
提出先
内閣総理大臣 財務大臣 総務大臣 経済産業大臣 衆議院議長 参議院議長

「牟岐町敬老の日のつどい」に来賓の一人として出席しました。会場には、70人ほどの方が出席されていました。本年度の招待者数100歳以上4人、90~99歳147人、75~89歳991人。65歳以上の高齢者比率は44%で徐々に高齢化が進行しています。
式の閉会後、アトラクションとして牟岐保育園児、老人会民謡を楽しむ会の歌や踊りが披露されました。園児たちの手話つきの歌や挨拶が可愛かったです。

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